【テクノロジー最前線】 スパコン番付でも米中摩擦　ＣＰＵ禁輸で揺らぐ中国の首位

　毎年６月と１１月に発表されるスーパーコンピューターの世界ランキング「ＴＯＰ５００」で、２０１３年６月から１位を守り続けている中国。今月半ばに発表されるランキングで、その座が危ぶまれている。

　欧米の複数の報道によると、中国のスパコンが核兵器の開発に関与している可能性があるとして、米商務省がＣＰＵ（中央演算処理装置）を納めている米インテルと、ＧＰＵ（画像処理ユニット）を納めているエヌビディアなどに対し、中国への輸出を禁じた。２位の米国「タイタン」とは性能比で２倍の差をつけている天津スパコンセンターの「天河２号」は、アクセラレーター（演算加速装置）をインテルの最新のものに置き換えながらトップを堅持する計画だったが、禁輸によってそれが不可能になった。

元来、コンピューターは軍事と密接

　もともとコンピューターは部隊や兵器の効率的配置、ミサイルの弾道計算など軍事研究と密接に関わりながら発展してきた。現在でも、例えば世界３位にあるローレンス・リバモア国立研究所（米）の「セコイア」などは、新兵器開発ではないが、経年劣化した核物質の状態を部分的に確かめるいわゆる「臨界前核実験」とセットで用い、核兵器延命に役立てられている。

　原子力爆弾は、プルトニウムやウランを一定の量集め、それを火薬などで急激に圧縮することで「点火」し、連鎖反応を起こさせる。臨界前核実験では、部分的にこれらの核物質を変性させ、その測定結果をもとに、シミュレーションで核分裂の連鎖反応が起きることを確かめる。

　一方、ＴＯＰ５００などをまとめる学会では純粋にシミュレーション性能比でスパコンを比較しているのだが、世界では米国の独り勝ちが進み、スパコン製造に当たっては米企業製の半導体なしにはありえない状況になっている。かつて日本もＮＥＣや富士通、日立製作所などが独自のＣＰＵを持つスパコンを作っていたが、独自開発ではコストが見合わなくなり、メーカーも撤退した。

　今年６月のトップ１０には、インテル、ＩＢＭ、サン（オラクル）、ＡＭＤと全て米国設計のＣＰＵが使われている。最近のスパコンでは、グラフィカル処理専用の高速アクセラレーター（ＧＰＵ）を組み合わせることで低コスト化や省エネ化を図っているが、これもトップ１０ではエヌビディアやインテル製が占め、「天河２号」にはインテル製、２４位の「天河１Ａ号」にはエヌビディアのＧＰＵが使われている。

　これまでもインテルなどは中国の研究機関に輸出する場合は、米商務省に許可を申請しているはずだ。当初は許していたものをなぜ今になって禁止としたのかはさまざまな憶測を呼ぶ。

いよいよ中国は内製か

　米エネルギー省（ＤＯＥ）は、現在の天河２号の３倍を超える処理能力を持つ「オーロラ」をインテル製ＣＰＵを用いて２０１８年、アルゴンヌ国立研究所（イリノイ州）に登場させる計画を進めている。「オーロラが天の川（天河）を超える」というジョークのような話だが、米政府の禁輸措置はこれを確実にするためではという見方も一部にはささやかれている。計画変更を余儀なくされた中国だが、７月の国際会議で、開発者は独自のアクセラレーター（ＧＰＵ）を開発して性能向上を図ることを表明している。中国製アクセラレーターは高い性能をみせるのか。さらに、日米など世界が次の目標に設定している「エクサ（１００京）級」に向けて中国は「ＣＰＵ開発」の動きもみせるのか。新たなランキングや方針は、１１月１５日から米国ニューオーリンズ市で始まる国際スパコン会議「ＳＣ１５」で明らかになる。（原田成樹）

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